新聞社、テレビ局、通信社などが実施している世論調査、例えば、内閣支持率などは、調査結果が微妙あるいは大幅に異なることがありませす。その原因は、
・調査主体バイアスがかかる
・質問文が異なる
・回答肢が異なる
・サンプリング方法が異なる
・調査方法が異なる
などが主なものとして挙げられます。
「調査主体バイアスがかかる」については、マスコミ各社の知名度が高く、対象者がそれぞれの調査主体にイメージを形成しており、それがバイアスの要因になっているのではないかと推測されます。この仮説については、検証させるべきですが、かなりの費用がかかってしまいます。
「質問文が異なる」については、専門用語で「クェスチョネア」といいますが、質問で「支持しませんか？ 支持しますか？」と順番を変えただけで調査結果に影響してきます。マスコミ各社が同じ質問文を使用すれば、いくぶん誤差は小さくなると考えられます。
「回答肢が異なる」については、「支持しますか？ やや支持しますか？ やや支持しませんか？ 支持しませんか？」と4択に変えるだけで結果は異なってきます。日本人の場合、はっきり答えることを避けたがる傾向があり、やや支持、あるいは、やや不支持、というカテゴリーに回答が落ちやすいという特性があります。これも結果の違いになって表れてくるのでしょう。
「サンプリング方法が異なる」については、住民台帳や選挙人名簿からランダムに抽出された対象者に対して調査を実施すれば、調査精度は増しますが、マスコミ各社はサンプリング方法を公表していません。層化しているのか、していないのか、もわかりません。層化多段抽出法より単純無作為法の方が誤差は小さいですが、調査員による調査であれば、単純無作為法は現実的な方法ではありません。やはりマスコミ各社はサンプリング方法を公表すべきでしょう。
「調査方法が異なる」については、調査員による調査、電話調査、インターネット調査 が主な調査方法になると考えられますが、ここでは長々と書けませんが、それぞれの調査方法には特性というものがあります。この調査方法についても、マスコミ各社は公表すべきでしょう。
最後に
マスコミ各社による世論調査の結果に差がある場合は、全部の調査を時系列(タイムシリーズ)で見て、それで「支持率は下がっているようだ」「上がっているようだ」というような見方をした方がよいのではないでしょうか。因みに、50%辺りの数値が最も誤差が大きい、というこを補足しておきます。
<世論調査・社会調査を研究するうえでの推薦図書>